2011年4月30日土曜日

発展途上国の貧困女性、過去10年で平均身長が縮む―米紙

Record China 4月30日(土)19時40分配
2011年4月26日、米紙ニューヨーク・タイムズによると、この10年で一部発展途上国の貧困女性の平均身長が低くなっていることが、ハーバード大学の調査で明らかになった。27日付で中国新聞網が伝えた。
調査結果はオンライン科学誌・公共科学図書館(PLoS)に掲載された。調査は世界54の低中所得国の女性36万5000人(25~49歳)を対象に実施。その結果、セネガルとチャドの女性の身長が最も高く、グアテマラとバングラデシュの女性が最も低かった。

各国とも20%の最富裕層の女性は身長が伸びており、40年代生まれの平均身長156cmに対し、80年代生まれは157cmだった。一方、20%の最貧困層は生まれた年代に関わらず平均身長は154cmだった。最富裕層と最貧困層の差が最も大きかったのはグアテマラとホンジュラスで、反対に差が最も小さかったのはウガンダとエチオピアだった。

身長は子どもの時の栄養状態、病気、貧困の程度が関係しているが、調査対象国のうち、アフリカ14カ国の女性は身長が低くなり、アフリカ・南米21カ国の女性は身長が全く伸びていなかった。(翻訳・編集/NN)

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過去10年はそれ以前より発展途上国の状態が向上したかと思ったがそうではなかったのだろうか。
平均身長は上記にもあるように、子供の時の栄養状態、貧困等が関係しているとある。
貧困には識字率も関わってくるのではないか。
ウガンダはスワヒリ語翻訳、グアテマラやホンジュラスは格安スペイン語翻訳した、栄養や衛生に関するリーフレット等を配り、住民の意識を向上させることが大事である。
バングラディシュは身長が最低なので、ベンガル語翻訳の公衆衛生情報等が大事ではないだろうか。
世界中に悲しい子供がいない世界を目指したい。
 
By MT 

米南部で竜巻300人死亡、米国史上最大規模

読売新聞 4月30日(土)0時8分配信
 【タスカルーサ(米南部アラバマ州)=柳沢亨之】米メディアは29日、米南部で26日夜から27日にかけて相次いで発生した竜巻による死者は、6州で計約300人に達したと報じた。米史上最大規模の竜巻被害とみられる。

 最大の被災地、同州タスカルーサ中心部は29日朝、がれきの山と化していた。信号も消えている。1軒の家庭用品店だけが発電機や水などを販売していた。

 「真っ黒なうずが列車のように『ガタン、ガタン』というごう音を立てて走り去った」。従業員のマーク・マギーさん(33)が27日午後に町を30分間襲った竜巻の猛威を語った。「青空に突然、薄黒い雲が現れた。警報が一斉に鳴り、店内に急いで身を隠した。10分後、展示していた物置が吹き飛び、駐車場の車に激突した」

 米メディアによると、死者はアラバマ州で204人、ミシシッピ州で34人、テネシー州で33人に達した。タスカルーサの死者は36人と1か所では最大だ。
 
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大地震やそれに続く余震に、私たちはまだ悩まされているが、自然の猛威はアメリカにも竜巻という形で現れた。
日本でも最近千葉で竜巻は発生し、車がぶつかりあっているニュース映像を見た。
今回のアメリカの竜巻は米史上最大で300人もの死者が出た。
アメリカでは、年間1000個前後の竜巻が発生し、50人程度が亡くなっている。
アメリカの他には、アジア、ニュージーランド、オーストラリア、カナダ南部、ヨーロッパ、南部アフリカなど、温帯地方を中心に発生数が多い。
バングラディシュでもサイクロンで700人が死亡したことがある。
そのような大惨事はベンガル語翻訳して広く語り継ぎ、防災について日頃から考えるようにしなければならない。
 
By MT
 

2011年4月25日月曜日

.世界の労働時間ランキング、日本より長時間働く国は?

2011.04.14 Thu posted at: 09:23 JST
(CNN) 日本人は職場での労働や家事労働に1日平均9時間を費やし、世界で2番目に労働時間が長いことが、経済協力開発機構(OECD)がまとめた統計で分かった。

統計ではOECD加盟29カ国について、有給の労働と家事などの無給労働に費やす1日当たりの平均時間を調べた。その結果、両方を合わせた労働時間が最も長かったのはメキシコの594分間(9.9時間)、最も短かったのはベルギーの427分間(7.1時間)だった。

主要国を見ると、中国は8.4時間、米国8.3時間、オーストラリア8時間、英国7.8時間、フランス7.5時間、ドイツ7.4時間などとなっている。

日本は有給の労働のみに限ると6.3時間で最長となった。最短はデンマークの3.75時間だった。

一方、無給労働の時間では最長がメキシコの4.2時間、最短は韓国の1.3時間となっている。

全体の平均は、有給労働時間が277分間(4.6時間)、無給労働時間は207分間(3.45時間)だった。無給労働のうち買い物にかける時間が最も長かったのはフランスの32分、最短は韓国の13分だった。

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働きすぎのイメージがある日本だが、実はメキシコが1位だった。
しかしながら、やはり有給労働時間では日本が1位。
最短のデンマーク約4時間はどういう社会体制なのだろう。
それだけの労働時間で生活していけるなら羨ましい。
その秘密をデンマーク語翻訳で探ってみたい。
また、有給労働、無給労働を合わせた労働時間が一番短いベルギーもどういう仕組みなのだろうか。
ベルギーはオランダ語(フラマン語)、フランス語、ドイツ語が公用語である。
その秘密を探るには格安オランダ語翻訳フランス語語翻訳が必要か。
また、無給労働のうち買い物にかける時間が長いフランスはお国の特徴が出ている。
私もフランスで優雅に生活したい。あ、格安フランス語翻訳ガイドが必要だが。

By MT

2011年4月24日日曜日

.世界のレストラン50選、デンマーク「ノーマ」が2連覇

2011.04.19 Tue posted at: 10:01 JST
(CNN) 世界の有名シェフやグルメ評論家らが選ぶ毎年恒例の「サンペレグリノ世界のベストレストラン50」の最新版が18日、ロンドン市内での式典で発表された。デンマークのコペンハーゲンにある「ノーマ」が昨年に続く首位を獲得、日本からは東京・南青山の「レ・クレアシヨン・ド・ナリサワ」(12位)と六本木の「龍吟」(20位)が入った。

ベストレストラン50の発表は10回目。今年は世界各国の専門家837人が審査に当たった。

ノーマのシェフによると、昨年のリストが発表された翌日、同店には10万件の予約が殺到したという。デンマークは今年、食のオリンピックとも呼ばれるフランスの「ボキューズドール国際料理コンクール」でも、24カ国中の首位に輝いた。

今年のベストレストラン50では、スペインが2、3位を独占した。2位はカタルーニャ地方ジローナの「エル・セレール・デ・カン・ロカ」、3位はバスク地方エレンテリアの「ムガリッツ」だった。09年まで連続5年首位だったバルセロナの「エル・ブジ」は、今年7月末にいったん閉店することが決まっているため辞退した。同店は14年に「グルメ・シンクタンク」として再オープンを予定している。

米国からはシカゴの「アリネア」(6位)、ニューヨークの「パー・セー」(10位)など6店がベスト50入り。ブラジルの「D.O.M.」が昨年の18位から8位に上がり、上位10店中唯一の南米のレストランとなった。

ナリサワは昨年24位。龍吟は昨年の48位から躍り出て、最大の上昇幅を記録した。

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レストランガイドとしてはミシュランが有名だが、このランキングは世界を対象にした唯一のレストラン格付けとなっている。
2年連続1位に輝いたデンマークの「ノーマ」。
ぜひ一度味わってみたいものだ。
だが、メニューをデンマーク語翻訳しなければオーダーすらできないかも。
トップ50を見ると、ロシア、メキシコ、ペルー、ブラジルなど多彩な国のレストランがランクインしており、美食のグローバル化をうかがわせる。
ぜひ、格安ロシア語翻訳格安スペイン語翻訳ポルトガル語翻訳ガイドに付いてもらって、美味しい料理を味わいたい。

By MT

2011年4月23日土曜日

<東日本大震災>仙台を離れず 米国人ALT、支援に奮闘

毎日新聞 4月23日(土)11時1分配信
仙台市の県立高校で英語を教える米国人ALT(外国語指導助手)のグレッグ・レキチさん(31)は、被災地で英語教師ら約10人の仲間と一緒に家の片づけや泥かきのボランティア活動を続けている。「日本にはたくさんの友達や教え子がいる。住み慣れた街を離れようとは思いません」と話す。

 レキチさんはフィラデルフィア州の出身。大学4年で1年間日本語を学び、04年に来日した。静岡県沼津市などで英語教師をした後、07年から仙台市の県立宮城広瀬高と県工業高で指導助手を務めている。

 3月11日の地震発生時は宮城広瀬高の職員室にいた。初めて体験する大きな揺れだったが、同僚が落ち着いて誘導してくれて、校庭に避難。3時間かけて歩いて自宅アパートに帰り、インターネットで外国人仲間の安否情報を集め始めた。

 福島第1原発の事故も起き、日本に住む外国人は続々と脱出。しかしレキチさんは仙台にとどまった。原発の安全対策のエンジニアだった父から「今の状況なら、放射能のことはそれほど心配しなくていいと思う」、母親からも「心配だけれど、あなたが正しいと思うことをやりなさい」と言われ、被災者の支援に乗り出した。

 県内の教師仲間と一緒にインターネットサイト「ティーチャーズ・フォー・ジャパン」(http://www.teachersforjapan.org/Japanese.php)を作り、震災孤児への寄付を募ったり、動画サイト「ユーチューブ」に、被災地の様子を撮影した動画を投稿して、英語で状況を伝えている。また、週3~4日間、同市若林区や石巻市、多賀城市で被災した家の片づけなどをしている。

 地震の日の夜、日本人のガールフレンドと母親が心配して食べ物と水を持ってきてくれた。「彼女たちが落ち着いていたので、私もパニックにならずに済んだ。困った時に人間は助け合うものだという思いを強くした」

 5月の大型連休明けには授業が始まる。レキチさんは「いつも通り授業をすることが、日常を取り戻す手助けになるはず。アメリカ人の私がここに残ったという事実が、生徒を勇気づけられるといいと思います」と語った。【中嶋真希】

 ◇帰国者多いALT 対応に追われる派遣元

 新学習指導要領で、今春から小学生の外国語活動が必修化されたばかりだが、原発事故や余震を恐れて帰国するALTも多く、派遣元の企業や団体は対応に追われている。

 全国の自治体に年間約4000人のALTをあっせんする財団法人「自治体国際化協会」(東京都千代田区)によると、震災以降44人が学校を辞めた。半数以上は東北3県以外の学校で働いていた人だ。中には勤務先が九州だった人もいる。補充を急ぐよう各地の教育委員会から要請があり、この夏からの就労予定者に前倒しでの来日を交渉しているという。

 すべての区立小にALTを配置している東京都港区では、4月に必要な人数を確保できなかったため、新学期の英語の授業開始が1週間遅れた。

 100人以上が帰国したまま戻らなかった都内のALT派遣会社は「24時間体制で代わりを探しているが、本人が再来日したいと思っても、家族が引き留めるケースが多いようだ」と話している。【望月麻紀】
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レキチさんが語った、「アメリカ人の私がここに残ったという事実が、生徒を勇気づけられるといいと思います」の一言が真実だと思った。
震災発生後、放射能を恐れ、多くの外国人が日本から脱出した。
しかし、彼のように日本に留まり、なおかつ復興への支援をしている外国人も多い。
小学校での外国語活動に支障をきたしているとは思わぬ事態だ。
子供達も国際交流イベントを楽しみにしていたであろう。
外国人派遣・外国人紹介制度より一刻も早くALTが揃うことを望む。
就職が難しい日本だが、今なら外国人求人が多くあるかもしれない。
テレビで外国人の座談会を見たが、母国にいる家族が日本の状態を正確に把握できず、帰国を促すケースが多いとあった。
日本政府は重要な情報を国民に向け正確に発信し、それを格安英語翻訳して海外へ伝えなければならい。
そしてまた海外のメディアもいたずらに日本が危険だと煽らないで欲しい。

2011年4月21日木曜日

米国:小学校で銃暴発、3人けが 6歳男児が持ち込む

【ニューヨーク山科武司】米テキサス州ヒューストンの小学校で19日午前、6歳の男児が学校に持ち込んだ銃が暴発し、計3人の児童が足を負傷した。命に別条はないという。
 AP通信などによると、男児は校内の食堂で昼食を取ろうと座った際、ズボンのポケットに入れていた銃が床に落ちて暴発。弾の破片でこの男児と、別の6歳男児、5歳女児の足に当たった。銃を学校に持ち込んだ理由は分かっていない。
 CNNによると、06~07年の1年間に全米で2700人近くの児童・生徒が校内に銃を持ち込んで処分を受けた。うち約15%が小学校の児童。
毎日新聞 2011年4月20日 10時00分

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アメリカが銃社会と知ってはいたが、6歳児が学校に銃を持っていくほどなのか。
銃にまつわる事件が多々ある中、幼い子供の手の届くところに銃があることはいけないと思う。
アメリカではどのような銃が出回っているのだろうか。
アメリカ製はもちろん、ロシア製もあるだろう。
例えばクロアチアのスプリングフィールドXDはバイオハザードやマイアミバイスでも使用されていた。
その機能性がクロアチア語翻訳されうけたののだろうか。
他にもブルガリアやハンガリーの銃があるが、日本では無可動実銃という装飾品として正規に輸入されているようだ。
アンティーク装飾の一部として扱うようだが、その銃の歴史や背景をブルガリア語翻訳ハンガリー語翻訳で調べればより一層愛着がわくであろう。

By MT

2011年4月19日火曜日

世界の英語力ランキングは北欧が上位占める、日本は14位

ロイター 2011年 04月 6日 14:03 JST
ロンドン 31日 ロイター] 英語が母国語として使用されていない44カ国・地域を対象にした英語力ランキングで、上位陣はスカンジナビア諸国が占め、反対に低いのはロシアや南米諸国であることが明らかになった。日本は14位だった。  英語教育大手のEF Education First(訂正)は、2007年から09年にかけ、社会人生徒230万人以上のスコアを比較。それによると、英語力が最も高かったのはノルウェーで、次いでオランダ、デンマーク、スウェーデン、フィンランドとなった。
 アジア地域では、マレーシアが最も高い9位で、続いて香港(12位)、韓国(13位)、日本、台湾(25位)、中国(29位)などが入った。
 欧州では大半の国が上位にランクインしたが、イタリアとスペインはそれぞれ23位と24位となり、他の欧州諸国に比べて低かった。一方南米では、最も高い英語力を示したのはアルゼンチン(16位)だったが、ブラジル、ペルー、チリ、エクアドル、ベネズエラはいずれも30位以内に入らなかった。ロシアは32位だった。
 同社は、英語力は所得水準と大きな関連性があると指摘。その理由について、経済力のある国は教育への出費が多く、結果として英語が上達したと説明している。

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英語力はやはり同じラテン語ベースの言語の方が高くなるのか。
ランキング上位を占める北欧にはどのような特徴があるのか。
まずノルウェー、スウェーデンだが、国内テレビで英語放送をしているので英語力が高いようだ。
日本のようにノルウェー語翻訳スウェーデン語翻訳しないのがポイントなのか。
次にオランダ、フィンランドだが、ほとんどの国民が英語を話すことができ、かつフランス語やドイツ語など数カ国語を話す。
両国の教育制度をオランダ語翻訳フィンランド語翻訳して日本の参考にしたい。
デンマークは国民の教育水準が高く「幸福度」で世界178ヵ国のなかで、世界一になっている。
その秘密をデンマーク語翻訳して知りたい。
英語力が高ければ、世界が広がる。私も身につけたい。

By MT

2011年4月17日日曜日

米インターネット広告の2010年の売上高、新聞を超えて260億ドルに

ITmedia エンタープライズ 4月14日(木)15時30分配信

インターネット広告の売上高が米国で初めて新聞広告を超えた。米ネット広告団体Interactive Advertising Bureau(IAB)と米コンサルティング企業PricewaterhouseCoopersが4月13日(現地時間)に発表した調査結果によると、2010年の米国におけるインターネット広告売上高は前年比15%増で過去最高の260億ドルに上り、同年の新聞広告の売上高は228億ドル、CATVネットワークの広告は225億ドルだった。

 インターネット広告の売上高は5四半期連続で増加しており、2010年第4四半期(10~12月期)の74億5000万ドルは四半期として過去最高だった。

 インターネット広告の内訳を見ると、検索広告が前年比12%増の120億ドルで最も多かったが、成長率ではバナー広告やビデオ広告などのディスプレイ広告が最も好調で、前年より24%増加して99億ドルだった。今回の報告で新たに追加されたモバイル広告の売上高は5億5000万ドル~6億5000万ドルとみている。

 IABのランドール・ローゼンバーグ社長兼CEOは「この調査結果は、広告主らがデジタルメディアを広告キャンペーンの中心として受け入れたことを示している。コンシューマーはテレビ番組や映画をオンラインで見るなど、インターネットでの時間消費にシフトしており、広告主らはデジタルメディアをターゲットにリーチするための鍵となるコンポーネントとして認めるようになった」と語った。[佐藤由紀子,ITmedia]

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躍進を続けるインターネット。
この記事は遂にインターネットがメディアで一番の影響力を持っていることを明示している。
世界のインターネットの普及率は26%。
インターネット利用者数によるランキングでは
中国、EU、アメリカ、日本、インド、ブラジル、ドイツ、イギリス、ロシア、フランス...
ここで面白かったのはインド。
利用者数ランキングでは5位だが、普及率はたったの7%なのである。
インターネット利用者は一部に限られていることがわかる。
ネットの利用方をヒンディー語翻訳して広めれば利用者もぐっと上がり、ネット広告の価値が高まるであろう。
同様なことはブラジル、ロシアにも言える。
ポルトガル語翻訳格安ロシア語翻訳されたインターネット教室をすると儲かるかもしれない。
ちなみにメキシコは利用者数では12位だが、やはり普及率が低かった。
スペイン語翻訳されたインターネットのマニュアル翻訳に商機があるとみた。

By MT

2011年4月16日土曜日

東京など渡航延期解除=80キロ圏内退避は継続―米

時事通信 4月15日(金)11時14分配信
【ワシントン時事】米国務省は14日、福島第1原発から半径80キロ圏内の米国人に対する退避勧告を継続する一方、東京や名古屋を含め、同圏外のすべて の地域の渡航延期勧告を解除した。また、東京の米大使館などに勤務する米政府職員の家族を対象にした自主的退避措置も解除した。
国務省の渡航勧告は「福島第1原発の状況は依然深刻」としつつ、「80キロを超える地域での健康や安全のリスクは低く、米国民に著しい危険をもたらさな い」と指摘した。また、科学的分析に基づき、仮に同原発で予期せぬ事態が起きても「圏外の人々が有害物質にさらされる可能性は極めて低い」と説明した。 

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アメリカやロシア、フランスが相次いで東京などへの渡航延期勧告を解除した。
日本政府があまり情報を出さないため、私たちは海外の反応から状況を推し量るしかなかった。
しかし、この渡航延期勧告でひと安心といったところか。
福島原発に関するニュースを英語はなんとかだが、格安フランス語翻訳ロシア語翻訳して常日頃から注意したい。
また、ドイツの気象庁かが出している、放射線物質の飛散方のニュースもぜひドイツ語翻訳して欲しい。
日本のことなのだが、格安国際電話を使って海外の友人から情報を聞きたいくらいだ。
収束の見通しがつかない福島原発。少しづつでも前進して欲しい。

By MT

2011年4月14日木曜日

ニューヨーク、市職員が給与から希望額を寄付-日本復興支援で

トラベルビジョン 2011.4.11

ニューヨーク市観光局日本エージェントによると、ニューヨーク市では東日本大震災への寄付金として、市職員が給与から希望する金額を自動引き落としできるプログラムを開始する。4月15日に開始し、2ヶ月間、計4回実施する。こうして集まった寄付金はニューヨーク市長基金に組み込まれ、日本復興支援をおこなう各種団体に全額寄付するという。ニューヨーク市では、昨年1月13日に発生したハイチ大震災時にも同様のプログラムを実施し総額220万米ドルを寄付していた。今回の日本での震災発生後から人道支援活動を少しでもサポートしたいという市職員が多数いることから、今回もプログラム実施を決めた。

 また、ニューヨーク市観光局でも公式ウェブサイト内に震災に関する日本復興支援ページを設置しており、ニューヨーク市長基金を含む義援金サイトを案内。ニューヨーク各地のチャリティーイベントの紹介や寄付金自動引き落としプログラムや復興支援活動を展開していく。

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日本復興支援としてのニューヨーク市のこの取り組み、大変すばらしい。
職員の給与から寄付金を自動引き落としするなど、日本では考えられるであろうか?
国際都市ニューヨークは人的にも国際的なのだと感じた。
そんなニューヨークはアメリカが人種のるつぼと言われるのを体現すべく、他民族が共存している。
そこでは外国人就職・外国人転職などという言葉は存在しない。
海外レンタル携帯片手に、ニューヨークを闊歩してみたい。
でも、使うのは格安国際電話なのだけど。
そして英語通訳ガイドがいないといけないのだけど。

By MT

2011年4月12日火曜日

.マクドナルドが全米で5万人を新規採用 19日一斉に

ニューヨーク(CNNMoney)2011.04.05 Tue posted at: 10:06 JST

 米ファストフード大手マクドナルドが19日、全米各地の店舗で計5万人を一斉に採用することになった。

同社が4日発表した計画によると、職種は店員から管理職まで、パートタイムとフルタイムを含む。マクドナルドUSAのジャン・フィールズ社長によれば、時給は平均8ドル30セント(約700円)。連邦政府の定める最低賃金は時給7ドル25セントだ。管理職なら年収5万ドルほどになるという。マクドナルドは全米に1万4000店舗を展開している。

フィールズ氏自身も、1978年に店員としてマクドナルドに入り、現職まで上りつめた経歴を持つ。同氏は、5万人の採用により米国内での雇用者数は65万人から70万人に増加すると述べた。

米国では1日発表された3月の失業率が8.8%と2年ぶりの水準まで下がり、非農業部門雇用者数が前月比21万6000人増となるなど、雇用環境が改善の兆しを示している。

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アメリカを代表するマクドナルドだが、5万人採用で一気にアメリカ経済に影響を与えるとはすごい力だ。
マクドナルドは全世界にある。
クロアチア、ウクライナ、ブルガリア、ルーマニアといった東欧にもあるのだ。
ブルガリアでは高級品で、若者はブルガリア語翻訳されたメニューから慎重に選ぶ。
ルーマニアのマックはには「マックプイショール」という商品があり、ルーマニア語翻訳でプイはチキンなので「マックチキン」といったところか。
ウクライナのマクドナルドもやはり高級店。キウィの入ったサンデーがあるようだが、サンデーはウクライナ語翻訳でどう読むのだろうか。
クロアチアではラップサンドなど独自の商品がある。クロアチア語翻訳がないと注文できないかもしれない。
全世界で多少の違いはあれど同じ商品が食べられるマクドナルド。
賛否両論あるだろうが、私はつい食べたくなってしまう。。。

By MT

2011年4月11日月曜日

米ユナイテッド航空が羽田就航を模索、運休中のデルタ航空は反論

[ワシントン 7日 ロイター]

 米ユナイテッド航空の親会社ユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングスは、東日本大地震を受け、デルタ航空が運航を見合わせている羽田空港への就航を模索している。
 ユナイテッドの動きは、震災と原発事故を受けて減少した日本への渡航が再び増える可能性に対する航空業界の自信の表れともとれる。
 ユナイテッドはコンチネンタル航空との統合を進めている。
 ユナイテッドは先週、米運輸省に対し、デルタ航空が羽田便を再開しない場合に羽田への就航権を自社に認めることの検討を求めた。
 これに対し、デルタ航空は、羽田便の運航を断念していないと表明。現在の運航見合わせは米国の規則に沿ったもので、ユナイテッド側の要請は不当で、デルタが運航見合わせの判断をするに至った重要な事実を見落としている、と反論した。
 ダールマン・ローズのアナリスト、ヘレン・ベッカー氏は「阪神淡路大震災(1995年)のときを考えれば、市場は2カ月後に回復すると思う。航空会社の大半は同様の回復を期待している」と指摘。また、搭乗客数は地震発生後の数日間で大幅に落ち込んでからは上向いているとし、今年下半期には力強く回復する、との見通しを示した。
 ユナイテッド航空およびコンチネンタル航空、デルタ航空、AMR傘下のアメリカン航空は、すべて成田空港に就航中。羽田空港が国際化に向け拡張するなか、米航空各社は成田よりも都心に近い羽田空港への就航を望んでいる。
 現在、米当局により羽田就航が認められているのはデルタ航空とアメリカン航空。
 デルタ航空はロサンゼルス─羽田便、デトロイト─羽田便の運航を2月に開始したが、震災後は運休している。運航再開は渡航がピーク期を迎える6月の予定。
 一方、ユナイテッド航空もデルタやアメリカンと同様、震災後に便数を削減しているが、デルタあるいはアメリカンが羽田便の運航から撤退した場合にすぐ就航できるよう準備を進めている。
 ユナイテッド側は当局に提出した文書で「現在、(羽田就航が認められた)航空会社が羽田便運航を断念した場合、代わりに運航する航空会社の選定が大幅に遅れることは避けられないだろう。これは需要の高い羽田便の損失に直接つながる」としている。

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羽田空港が国際化となり、都心へのアクセスが大変便利なため、多くの海外航空会社が羽田就航を望んでいる。
ユナイテッド航空もそのひとつのようだ。
羽田空港は国際空港として案内ナレーションも多言語となり、カウンターには注意事項が英語はもちろん、中国語翻訳韓国語翻訳されている。
成田レンタル携帯と同様に羽田レンタル携帯ももちろんあるのだろう。
旅行者にとって便利な空港へと日々変化している。

By MT

2011年4月7日木曜日

米政府機関の閉鎖迫る-9日以降、連邦職員80万人を一時帰休

2011年 4月 7日 ウォールストリートジャーナル日本版

【ワシントン】米民主、共和両党は、現在の暫定予算が失効する8日深夜以降の支出合意に向けて交渉を続けているが、政府は政府機関閉鎖の可能性に備えた準備を進めている。

政府高官は6日、議会とホワイトハウスが早急に合意できなければ、暫定予算失効後の9日以降は連邦職員(軍人を除く)約200万人のうち80万人前後が一時帰休を余儀なくされ、行政機関全体にわたってサービスが滞るだろうと述べた。
 同高官によると、軍人を含めて、不可欠な仕事に従事している多くの職員ですら、閉鎖中は給与を支給されない。その後、支出合意が達成されれば給与を支払われる職員もいるが、議会が明確に承認しない限り、支払われないままになる恐れもある職員もいるという。
 同高官は記者団との電話会見で、「われわれは8日の暫定予算失効まで3日間しかないことを承知しており、失効した場合に備えてあらゆる連邦機関に対し適切な緊急プランを準備したかどうかを確認している」と述べた。
 米国立衛生研究所(NIH)の医療センターは閉鎖の場合、新たな患者を一切診察せず、新規の臨床試験も実施しない。ただし既に着手した臨床試験は続ける。
 一方、閉鎖が数カ月続かない限り、メディケア(高齢者向け医療保険)は引き続き支出されるし、社会保障受益者は手当てを受け取れる。
 内国歳入庁(IRS)は税務監査と、書類による税金還付の作業を停止する。書類による税金還付作業は全体の申請のほぼ30%を占めている。ただし電子申請は継続される。中小企業庁は事業融資保証の申請を処理せず、中小企業向けの直接融資を停止する。政府高官は「この結果、経済のはずみに相当大きな影響があるだろう」と述べた。 
 国立公園は閉鎖される。また大半の政府ウェブサイトも更新しない。 
 議会にとって、政府機関閉鎖を回避する合意取り付けの時間は依然残されているが、刻々となくなりつつある。オバマ大統領は5日、ホワイトハウスで議会指導者と会談したが、合意には達しなかった。民主、共和両党とも政府機関閉鎖の場合は相手に非があるとそれぞれに非難を始めた。

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アメリカの政府機関閉鎖とは大したものだと思う。
日本では民主党が事業仕分けを大々的に行ったがどうもその結果が見えない。
海外で事業仕分けというとイギリスが挙げられる。
その迅速かつ大胆な手法をぜひ格安英語翻訳マニュアル翻訳して日本の政治家達に一読してもらいたい。
震災後の被災地への対応、福島第一原発への対応、大規模な輪番停電も、日本政府がしっかりリードしているとは思えない。
今、日本国民は政治に対して不信感を募らせている。
アメリカの政府機関閉鎖がおこらないに越したことはないが、そのような思いきったことが日本でもできれば、政府も変わらないだろうか。
素晴らしいスピーチで有名なオバマ大統領。
そのスピーチは英語教材としてもテープ起こし映像翻訳して使われる。
政府機関閉鎖、これをどう処理するのかその手腕に注目だ。

By MT

2011年4月5日火曜日

称賛の声、声…遼“賞金全額寄付”米で大反響

スポニチアネックス 4月2日(土)7時2分配信
 7日に開幕するマスターズに出場する石川遼(19=パナソニック)は31日、大雨のためにオーガスタ・ナショナルGCでラウンドを見送り、室内トレーニングなどをこなした。

 2日続けて雨にたたられて静かな調整が続いているが、石川の表明した義援金活動は米ツアーで大きな反響を呼んでいる。ティム・フィンチェム会長は「リョウはこれまでも10代とは思えない成熟ぶりを見せてきたが、今回もそれと同じ立派な行動」と感心。09年プレジデンツ・カップで同じ世界選抜の一員だったジェフ・オギルビーは「19歳でこれだけの考えをもっていることが凄い」と称え、スティーブ・ストリッカーも「リョウがどんな少年であるかの何よりの証明だ」と話した。

 グレーム・マクダウエルもツイッター上で「尊敬の念が一気に高まった」とつぶやくなど、選手の間でも驚きの声が上がっている。
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石川遼選手の今季獲得賞金全額を義援金として寄付するという行動がアメリカでも注目されている。
彼はの行動は本当に19歳とは思えない思慮深いものだ。
マスターズでの彼の活躍を応援したい。
ところで、宮里藍選手や石川遼選手らの活躍でゴルフ人口も拡大し、ゴルフビジネスも盛んになった。
ゴルフのアイデア商品として、ゴルフバッグに取り付けることのできる携帯クラブ洗浄器をご存じだろうか。
実際の使い勝手はわからないが、ゴルフ関連のユニークな発明品や、ゴルフの英才教育として、ミニゴルフクラブをベビー商品として商品化するビジネスチャンスもあるかもしれない。
ちなみにオランダではゴルフは免許制のようだ。
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By MT

2011年4月1日金曜日

米国人 歯の治療にハンガリーへ、インド治療ツアーも大人気

※週刊ポスト2011年4月1日号
(「ニッポン あ・ちゃ・ちゃ」第138回より抜粋)

移民でにぎわう英会話教室に行ったら、先生役のアメリカ人ボランティアたちが医療ツーリズムの話題で盛り上がっていた。
「最近、インドに心臓のバイパス手術を受けに行った友達がいるの。手術代はアメリカの10分の1だったって」「インドなら英語が通じるから安心よねえ」「医療レベルも高そうだし~」
 医療費の高いアメリカでは、失業して医療保険を失った人など約50万人が毎年、より安い治療を求め、海を渡る。行き先は、歯の治療ならハンガリー、それ以外ならタイやシンガポールなどが有名だが、最近、インドへの医療ツアーが目立って人気だという。
 病院だけでなく、タージマハル観光や、象やラクダに乗れるツアーもアレンジしてくれるらしい。 アメリカのバカ高い医療費と比べると、飛行機代やホテル代、さらに観光費を加えてもなお、ずーっと安上がりなんだって。
 そういえば、日本でも最近、陽電子放射断層撮影(PET)を取り入れた人間ドックが、中国の富裕層に人気と聞く。今や、世界各国が、金持ちの外国人患者の争奪戦を繰り広げてる、ってわけね。


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医療ツーリズムは観光産業の中でも脚光を浴びている分野だ。
上記によると、アメリカでは歯の治療はハンガリーとあった。
ハンガリーの歯科治療は腕の良さと安価で欧州でも有名なようだ。
観光ガイドのように歯科ガイドがハンガリー語翻訳であるのだろうか。
タイ、シンガポール、インドではアメリカの35~20%で医療が受けられるようだ。
格安マレー語翻訳格安タイ語翻訳などなくとも英語が十分使えるので安心だろう。
マレーシアでは政府が主導となって中東市場を開拓するため格安アラビア語翻訳対応可能な病院がある。
日本も中国の富裕層向けの医療ツーリズムを狙うのであれば、何らかの政策が必要である。

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